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【一条工務店】新築住宅を建築する際に土地の取得前に気をつけておきたい三つのこと

こんにちは、オザ(@oz051619)です。

マイホームを建てるときに先に決めてる必要があるのが土地探し。

土地は一度取得してしまったら容易には他に移ることもできません。

悩めるロボ
  • 土地探しに後悔したくない。
  • なにに気をつければいいのかな?

ほとんどの人が土地探しは初心者。

あとで後悔しないためにも念入りな事前調査が必要です。

ここでは土地探し事前調査の必須ポイントを三つまとめさせていただきました。

ご近所問題に気をつける

最近、よく「隣人ガチャ」と言われる問題です。

仕事の悩みの8割が人間関係に起因しているとも言われており、

どこまでも社会的な生き物である人間は一度相性の悪い方とご近所になってしまってしまうと今後の住み心地や心身の健康にも関わってきます。

相性が悪いならまだしも、常識というか、社会的な通念が通じなかったら尚更です。

現在検討されている地域の土地柄にもよりますが、土地周辺の民家の状況をよく確認したほうがいいと思います。

具体的には家や敷地が荒れ果てている民家はないか、いわゆるゴミ屋敷はないか等です。

住民がしっかりした方かは家の構えよりもどのくらいちゃんとメンテナンスしているかでわかる気がします。

隣人トラブルを避けるための一つの方法ですが、お隣が法人所有の建物を選ぶことも一つの手です。

隣の敷地が「営業所」だったりすると基本的にトラブルになりにくいですし、夜間や休日は無人になることが多いのでお互いに気を遣うことも少なくなります。

ハザードマップを必ずチェック

令和2年8月28日から宅地建物取引業者が不動産取引を行う際の重要事項説明にハザードマップにおける取引対象物件ついて説明することが義務化されました。

住居を賃貸で借りるときに不動産屋さんで宅建士の方から説明を受けると思うのですが、対象物件がハザードマップのエリアに含まれていたら必ず事前に説明しなければならないイメージです。

気候変動などによって災害が激甚化したことに影響されました。

ハザードマップは各市町村が作成して公開しておりますが、私は「NHKハザードマップ」をおすすめしております。

上記ホームページから全国の自治体のハザード情報を一目で確認できます。

また、住宅を新築されるにあたって政府に補助金の申請をおこなうことを考えられている方も多いのではないでしょうか。

政府では子育て世帯や若年者夫婦世帯を対象に長期優良住宅やZEH水準住宅に該当する性能をもつ住宅を建築すると最大100万円の補助金を支給しています。

ハザードマップ上の土砂災害特別警戒区域又は災害危険区域に建てられる住宅は補助金の支給対象にはなりません。

市街化調整区域であったり、土砂災害警戒区域又は浸水想定区域(洪水浸水想定区域又は高潮浸水想定区域における浸水想 定高さ3m以上の区域をいう。)でも補助金の支給限度が最大100万円から最大50万円に減額されてしまいます。

見た目ではわからない軟弱地盤にご注意を

空き地でこのような調査をしていることを見かけたことはありませんか?

これは「スウェーデン式サウンディング試験」といいます。

家を建てる前に長い鉄の棒を地表に差し込んでいき、その沈み方で地盤の良し悪しを判断します。

もしこの検査で家を建てるのに地盤改良が必要だと判断されたら、想定以上に費用がかかります。

私の土地も「柱状地盤改良(ソイルセメント)が参考見積の段階で追加されています。

地盤改良の金額はなんと今のところ80万円。

厄介なのは引き渡しが済んで所有権が移らなければ土地の調査もできないことです。

取得された土地に地盤改良が必要かどうかの判断は調査をしてみないとわからないですが、地盤サポートマップというサイトもあります。

ジャパンホームシールドという会社が過去におこなった地盤調査のデータを地図上に落とし込んでビジュアル化しています。

私が土地を取得した田舎にもいくつも実績があったので豊富な実績のある企業なのだと思います。

土地の取得前にご参考にして頂けると幸いです。

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